インフレ対策を考える! 現金はどう使うべきなのか!?

世の中動いています。

インフレも相変わらず加速しています。

インフレ時の対策は以前の記事で述べていますが、お金(現金)はどう扱うべきでしょうか?

今回はインフレ下におけるお金(現金)の使い方にについて考察していきたいと思います。

インフレ・デフレとは

インフレ(インフレーション)とは、物やサービスの値段が全体的に継続して上昇、相対的にお金の価値が下がっていく経済現象のことです。

逆にデフレ(デフレーション)とは、物やサービスの値段が全体的に継続して下落、相対的にお金の価値が上がっていく経済現象のことを言います。

注意すべきなのが赤字の部分で、下落や上昇が継続して続く状態があるという点です。

一度、下落しだしたら下落の状態が、上昇したら上昇の状態が続いていくのがこのデフレとインフレの恐ろしさです。

 

お金の価値が下がる(上がる)!?

もう一つ、インフレ・デフレ状態で特徴的な点として挙げられるのが、お金の価値の変化です。

商品(食べ物、製品)やサービス自体は同じものであっても、手に入れるために必要なお金の額がデフレ下では少なくすみ、インフレ下では多く必要になっていきます。

それがゆえに、お金に対する見方(価値)が、下記のようになります。

デフレ下   お金>物・サービス(お金の価値が上がる)

インフレ下  お金<物・サービス(お金の価値が下がる)

 

これからの日本はどっちだ?

今までの日本はデフレ状態でしたが、2022年頃を境に、さまざまな商品の値上げや、賃金の緩やかな上昇がみられるようになりました。

上昇しだしたら、継続して上昇していくのがインフレです。

デフレ時代では人件費や原材料のコストを抑えることで低価格での販売やサービスを受けることができましたが、これからは人件費や原材料等のコストが上昇し、その分だけ物やサービスへの付加価値として計上され、価格は更に上がっていくことになると予想されます。

 

個人としての基本対策はインフレに強い資産を持つこと

デフレ下では低価格で物やサービスが手に入れられました。

資産クラスの中の「お金」に価値があり、たとえ金利がつかなくとも、多くのお金をタンス預金・銀行預金等でただ持っていれば購買力が維持され、長期的な安全安心感が得られていました。

ですが、インフレ下では安全安心感を得るための対象がほかのものに変わることになります。

インフレ下で価値(価格)が上がりやすい資産、「お金(現金)」ではなく、有価証券(株式・債券)や不動産(現物資産)といった資産が有力候補となるわけです。

このような資産をもてば、将来的に価値(価格)が上がり続け、物やサービスを購入するための購買力を維持が可能になります。

今が一番安い時

また、インフレ下では、今が一番安く、物やサービスが手に入れられる状態になります。

直近で使うもの(保存がきく食料品や日用品)や買い替えを予定しているモノなど、生活に必要なものは、早めに購入することがインフレ対策になります。

予算や保存場所の制限があるので限界はあると思いますが、自分の置かれた環境の範囲で、入手できるものは少しでも多く、早めに購入する意識をもっておくことが大事になると思います。

 

お金(現金)はいらないのか?

インフレ下ではお金の価値が減るから、ならば、お金のすべてを別の資産や物サービスに変えておこうと思うかもしれません。

ですが、すべて変えるのがいいのかというと必ずしもそうではないと思います。

なぜなら、インフレ下でも日々の生活に必要な物の購入やサービスの使用に対しては、お金を使わなければならないからです。

電気ガス通信などのインフラの使用や生鮮食料品の購入、家賃・税金の支払いなど、お金で支払わないといけないものが必ずあります。

また、突発的な支払い(怪我をした時の医療費の支払い、冠婚葬祭費、家電等が故障した時の買い替え費など)が発生した時の予備費も現金で確保しておく必要があります。

そのほかにも、子供の入学費、住宅購入の頭金など人によって数年のうちに必ず発生するお金がある場合はその金額はお金で残しておく必要があります。

それらを踏まえたうえで、以下の3つに分けて現金を持っておくのがいいと考えられます。

3つの分類

1 特別費

2 2~3年以内に使う予定のある資金

3 投資用資金

特別費

突発的なできことに対して使うお金として現金で確保しておきます。

例 冠婚葬祭 医療費 買い替え費(家電) など

金額的には年間40~100万をめどに常にもっておくイメージでもっておき、使ったら補充の繰り返しで使っていきます。(使わない年はそのまま繰り越しできます)

 

2~3年以内に使う予定がある資金

2~3年以内に支払いが必ず発生、確定しているお金です。

例 子供の教育費(学費)、賃貸の更新料、マイホームの頭金など

必要金額が決まっているものほど、その額は必ず現金で確保しておく必要があります。

価格変動のある金融資産や流動性に難のある不動産では、必要額の支払い時にその額が確保できない可能性もあるからです。

 

投資用資金

最後が投資用の余剰資金です。

金融市場は必ず暴落する場面が必ずあります。

暴落局面はいい資産を安く手に入れる絶好の買い場となります。

その際に手もとに余剰資金がないと指をくわえてみているだけとなります。

何もなければ現金でもって置く分だけ損をしている感がありますが、過去の歴史をみれば、暴落は必ず発生しているので、投資用としてまとまった現金を持っておくことは悪い選択しではありません。

 

まとめ

インフレ下では物・サービスに価値が傾きますが、それを使うにはやはりお金(現金)は欠かせません。

インフレに負けないように、今回のような現金を含めたインフレ対策を行い、ますます厳しさを増す日常を乗り切りろうと考えています。

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ABOUTこの記事をかいた人

関東在住の平凡40代サラリーマン。 既婚、子一人。 趣味は漫画・読書・投資・ネット検索すること 「小さいことからコツコツ」、「楽しそうなことはやってみる」 をモットーに自由にやりたいことにチャレンジしてます。